DX時代のスキル・要員管理のあり方とは?



アイリッジの梅元です。DX(デジタルトランスフォーメーション)に取り組む企業が増える中、人材(スキル・要員)管理のあり方も変わってきています。




プロジェクトの小規模化・短納期化


DX実現のためには、スピードが非常に重要です。

デジタルの良いところは

・スマホアプリ、サイネージ、IoTデバイス等、顧客との接点を増やせる

・それらの顧客接点からリアルタイムにデータを取得・分析できる

の2点であると言えます。


それぞれのデジタル顧客接点から、利用データ(各機能ごとの利用頻度 ≒ 満足度など)を吸い上げ、リアルタイムに分析し、データドリブンで施策を打っていく。

そのPDCAを高速で回して継続的にサービスを改善していくことで、顧客への提供価値を高めていくのです。


このPDCAサイクルが高速であればあるほど競合他社との差は広がって、DXの成功確度は高まります。

大手SIerが得意とするような従来型の重厚長大なプロジェクトの進め方はDXにはフィットしません。

必然的に、DXプロジェクトは小規模化・短納期化していきます。




求められる人材、スキルの多様化


DXは事業環境の変化に応じたビジネスモデルの変革であるため、デジタルを、既存業務の補助的なツールではなく、事業成長に直結する価値の源泉であると位置付けています。


DXの実現のために必要なスキルは、(業界やDXのゴールにもよりますが)AI、ロボット、画像/音声認識、IoT、各種センシング/モニタリング技術、ビッグデータ、クラウド、ブロックチェーン、5G、ドローンなど、専門的で多岐にわたります。


これまでのように、システム開発プロジェクト観点での工程(要件定義、外部設計、内部設計、デザイン等)やアプリケーション開発観点での技術要素(プログラミング言語、DB、インフラ等)に対する習熟度合いだけでは、IT系人材のスキルは測れなくなってきたのです。



人材管理で企業が直面する課題


このような変化により、企業は人材管理においてどのような課題に直面するのでしょうか?


1.プロジェクトへのアサイン(人の割当)

プロジェクトの小規模化・短納期化、そして求められるスキルの多様化により、リソースマネージャー(※)にとって、アサイン管理(要員計画の管理、人材の配置)が非常に難しくなっています。


※ 会社の規模によって異なりますが、ここではSIer、システム(受託)開発会社、IT系企業(ベンチャー)における、CTO、CIO、VPoE(Vice President of Engineering)、開発部長、開発統括、エンジニアチームリーダーなど、組織における人材配置を担うポジションを指します。


もともと、プロジェクト(案件の引き合い)の数が多くエンジニアも多数在籍するような会社にとってアサイン業務はパズルみたいなものですが、パズルのピースがさらに細かく・複雑になってきたのです。


適材適所に人材を配置して最適な体制を組むことの重要性と難易度が高まっています。



2.スキルの獲得(人の育成)

求められるスキルが多様化している上に変化も激しいため、会社の人材育成方針にもとづいて計画的にスキルを獲得していくことも、また難しくなっています。


「人材育成方針にもとづいて計画的にスキルを獲得していく」とは、社員個人にフォーカスして言っているのではありません。

例えば、社内で1人がそのスキルを持っていても、経営計画の達成のために50人が必要なら、その会社はそのスキルを持たないに等しいのです。


まず会社全体として社内の人材がどのようなスキルを持っているのかを可視化した上で、全社の中長期的な方針(経営計画等)を踏まえて今後獲得すべきスキルとのギャップを把握し、そのギャップを埋めていく全社的な取り組みが必要です。



組織全体としてリソースの見通しを立てる


アイリッジが提供する「Co-Assign(コーアサイン)」は、人材の最適配置を実現し、DXを成功させるための「開発リソース最適化ソリューション」です。


Co-Assign(コーアサイン)

https://www.co-assign.com/


Co-Assign(コーアサイン)を利用することで、自社のメンバーの稼働状況とスキルを組み合わせて管理し、プロジェクトへのアサイン予定を簡単に組み立てることができます。リソース全体の見通しを立てることにより、営業計画や採用計画も策定しやすくなります。


また、アサイン予定を組み立てる過程で、不足する人材については社外パートナー(システム開発会社、IT系人材紹介会社、SES事業者等)へ提案リクエスト(募集要項)を送って提案を受け付けることができます。


Co-Assign(コーアサイン)は現在無料でトライアル利用いただけるようにしています。今後、導入企業様の要件にあわせて継続的に機能強化も行っていく計画です。ご興味を持たれた方は、ぜひこちらからお問い合わせください。